オプション投資戦略

ファンダメンタルズ分析とは

ファンダメンタルズ分析とは
GFS 編集部

ファンダメンタルズ分析とは?

ROAは「Return On Asset」の略称で総資産利益率を意味し、総資産に対する利益の割合です。ROEは自己資本に対して、ROAは総資産に対して利益率を表すという違いがあります。ROAは総資産に対する利益の割合のことなので、資本だけでなく負債も考慮した数値になるのです。ROAが負債を含めたすべての資産どれだけ効率的に活用しているかを示す指標になるのに対し、ROEは自己資本をどれだけ効率的に活用しているのかを示す指標となります。

株価の割安感を分析するのに用いる指標

・PER

PERは「Price Earnings Ratio」の略で、株価収益率を意味します。PERは、その会社が稼ぎ出す利益と株価の関係を表す指標です。PERが低いほど、その会社が稼ぎ出す利益に対して株価は割安と判断されます。逆に、PERが高いと利益に対して株価は割高と判断されるので、株価が割安か割高かを測るのに非常に有用な指標です。

・PBR

PBRは「Price Book-value Ratio」の略称で、和訳すると株価純資産倍率のことです。PBRは、企業の市場が評価した値段(時価総額)が会計上の解散価値である純資産の何倍であるかを表す指標であり、株価を1株当たり純資産(BPS)で割ることで算出できます。

貸借対照表を把握し分析する

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監修者プロフィール

渡辺 智(ワタナベ サトシ)
FP1級、証券アナリスト。

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CFD取引は預託した証拠金に比べて大きな金額の取引が可能なため、原資産である株式・ETF・ETN・株価指数・その他の指数・商品現物・商品先物、為替、各国の情勢・金融政策、経済指標等の変動により、差し入れた証拠金以上の損失が生じるおそれがあります。
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ファンダメンタルズ分析とは?FXの取引で注目すべき情報と注意点

【取引に関する注意事項】
■店頭外国為替証拠金取引「みんなのFX」「みんなのシストレ」、店頭外国為替オプション取引「みんなのオプション」及び店頭暗号資産証拠金取引「みんなのコイン」は元本や利益を保証するものではなく、相場の変動等により損失が生ずる場合がございます。お取引にあたっては契約締結前交付書面及び約款を十分にご理解頂き、ご自身の責任と判断にてお願いいたします。
■みんなのFX、みんなのシストレにおける個人のお客様の証拠金必要額は、各通貨のレートを基に、お取引額の4%(レバレッジ25倍)となります。ただし、トルコリラ/円及びロシアルーブル/円においてはお取引額の10%(レバレッジ10倍)となります。法人のお客様の証拠金必要額は、金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率を取引の額に乗じて得た額又は当該為替リスク想定比率以上で当社が別途定める為替リスク想定比率を乗じて得た額となります。為替リスク想定比率とは、金融商品取引業等に関する内閣府令第 117 条第 27 項第 1 号に規定される定量的計算モデルを用い算出されるものです。
■みんなのコインにおける証拠金必要額は、各暗号資産の価格を基に、個人のお客様、法人のお客様ともにお取引額の50%(レバレッジ2倍)となります。
■みんなのFX、みんなのシストレ、みんなのコインはレバレッジの効果により預託する証拠金の額以上の取引が可能となりますが、預託した証拠金の額を上回る損失が発生するおそれがございます。
■みんなのFX、みんなのシストレ、みんなのオプション、みんなのコインの取引手数料及び口座管理費は無料です。ただし、みんなのコインにおいて建玉を翌日まで持ち越した場合、別途建玉管理料が発生します。
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■みんなのFX、みんなのシストレ、みんなのコインにおけるロスカットルールは、必ずしもお客様の損失を限定するものではなく、相場変動等により、預託した証拠金以上の損失が発生するおそれがございます。
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■暗号資産は本邦通貨または外国通貨ではありません。法定通貨とは異なり、特定の国等によりその価値が保証されているものではなく、代価の弁済を受ける者の同意がある場合に限り代価の弁済に使用することができます。

日本証券業協会

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第123号 加入協会:日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会 ファンダメンタルズ分析とは 一般社団法人 日本暗号資産取引業協会 日本投資者保護基金
FX・バイナリーオプション・システムトレードなら、「みんエフ」でお馴染みのみんなのFX!みんなのFXは、トレイダーズホールディングス株式会社(スタンダード市場上場8704)の100%子会社であるトレイダーズ証券株式会社が運営しています。

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第123号 加入協会 日本証券業協会 金融先物取引業協会 第二種金融商品取引業協会 日本投資顧問業協会 トレイダーズ証券は、上場企業トレイダーズホールディングス(スタンダード市場上場8704)の100%子会社です。

ファンダメンタルズ分析とは?意味ない?やり方や情報源、見方を分かりやすく解説

異なる手法を扱うことで、相場を読む精度が上がり、勝率を高められます。
例えば、ファンダメンタルズ分析の結果が「買い」の方向を示し、テクニカル分析でも「買い」の指標が出ている場合、確度の高い判断となるので積極的な勝負ができます。
逆にテクニカル分析では「買い」なのに、ファンダメンタルズ分析では「売り」を示しているようなら、方向性が異なります。
その場合、売買を控えて様子見したり、いつもより投資金額を減らすなどの対応ができるでしょう。

テクニカル分析では対応できない部分をカバー出来る

テクニカル分析は過去のチャートから値動きを予測するので、突発的な出来事には無防備です。
リーマンショックのような大きな経済事件が発生すると、ほぼ機能しなくなってしまいます。
そこまで行かなくても、金融政策や金利が変わった時、ファンダメンタルズ分析ならその影響を判断できます。

相場に影響を与える事件は、突然やってくるものばかりではありません。
経済指標や要人の会見などは、あらかじめ日程が発表されています。
また、その内容がある程度予測されていることも多いものです。

すると結果は「答え合わせ」のようになるため、あらかじめどのような対応を取ればいいかも、考えて準備する余裕が生まれます。
そのような対応は、テクニカル分析だけでは不可能でしょう。

通貨によってはテクニカル分析の精度が下がる

どのような通貨ペアでもテクニカル分析は可能ですが、実際は通貨ペアによって値動きに特長があります。

しかし政治や経済の安定性が低く、流動性も低い国の通貨が絡む通貨ペアでは、値動きが乱れがちです。
例えばトルコリラや南アフリカランドなどですが、こうした通貨ではテクニカル分析をしても結果が当てはまりにくく、勝率を落としてしまいます。
また国内が安定しない国ほど、首脳の発言次第で情勢が大きく変わることもあるでしょう。こうした場面では、なおさらファンダメンタルズ分析が重要です。

FXで注目するべきファンダメンタルズ一覧とその見方

ファンダメンタルズ分析では社会の様々なニュースや事件を追いかける必要があります。
中でも定期的に発表され、値動きに大きな影響を与えるイベントをチェックするのは効果の高い方法です。
特にチェックすべきは、各国の政府や省庁、中央銀行などが発表する経済指標でしょう。

経済指標はその国の経済状況を数値化したもので、今後の行方を見る上で欠かせない統計データです。
具体的には、「雇用統計」「GDP速報」「消費者物価指数(CPI)」「小売売上高」や、「国際収支」「国債格付」などが該当します。

また、経済指標はファンダメンタルズ分析に関わるデータの中でも、提供されるタイミングが早いとされています。
すぐに相場に反映されることが多いため、他のトレーダーに遅れを取ると損失に繋がりかねません。

なお、経済指標の発表前後は相場が大きな値動きをすることも多く、時には乱高下を伴うので、巻き込まれないように注意しましょう。
内容のチェック以前に、いつその発表があるかを押さえておくだけでも有意義です。

アメリカの統計をチェックしよう

経済指標は世界中の様々な機関から発表されますが、全てを確認するのは非現実的です。
特に初心者は情報量が多すぎると混乱するので、重要なものに絞りましょう。
そこで知っておきたいのが、アメリカの重要な指標です。

もちろん売買している通貨ペアに関係する国の指標が第一ですが、直接的に関係なくても、アメリカの経済が世界に与える影響は無視できません。
ドルを基軸とした通貨ペアを扱っているなら尚更です。
ドル/円で言えば、最も重要とされる雇用統計の内容によっては、数分間で1円以上の値動きが発生することもありえます。

米雇用統計

アメリカの雇用統計は、重要中の重要情報です。
発表されるのは、毎月の第1金曜日(第2金曜日の場合もあり)、日本時間の21時30分(冬時間中は22時30分、以下同様)。
その直後、市場は眼を見張るような反応を見せます。

雇用統計は、国内の雇用に関する各種の情報です。
アメリカでは特に「非農業部門雇用者数」と「失業率」がどのように変化しているかが注目されます。
非農業部門雇用者数は金融政策への影響が大きく、失業率は景気の状態を直接的に示すからです。

米消費者物価指数(CPI)

消費者物価指数はインフレ率を示し、金融政策の判断材料にも使われます。
発表は毎月15日前後。

アメリカの金融政策は、雇用と物価の安定を目指しているので、物価指数は雇用統計と並ぶ重要指標です。
物価の下落はインフレ率の低下を意味し、金利の利下げから、米ドル安に繋がります。
逆に物価が上昇しているとインフレ傾向になるので、利上げからの米ドル高が予測されるでしょう。

米小売売上高

物価指数が商品やサービスの単価を示すのに対し、小売売上高はそれらの結果、どの程度の消費活動が生まれたかを示します。
アメリカではGDPの約7割を個人消費が占めているので、小売売上高と景気とは密接な関係です。
消費の大小は、そのまま経済の活況度を表します。
以前よりも消費が落ちていれば景気が悪化したと判断されますし、消費が伸びているなら、景気が良くなっていると見られるでしょう。

米GDP速報(国内総生産)

GDPは、ある期間に国内で産出された付加価値の総額です。
伸び率がプラスなら経済は上向き、マイナスなら下向きとなり、市場心理に大きな影響を与えます。

中でも注目度が大きいのは「速報値」です。
速報値は一定のデータに基づく統計で、正確な結果ではなく予測に過ぎませんが、確報値から大きく離れることはあまりありません。
精度としては十分なので、多くのトレーダーが活用しています。

金融政策・金利

金融政策とは、国内の経済を支えるために各国の中央銀行が決定する、金融の緩和や引き締めなどを指します。
その目的は、お金の流れや流通量を調整し、景気を上向きにさせたり物価を安定させたりすることです。
手段としては金利の上げ下げや国債の買い上げ、民間銀行が中央銀行に預ける準備預金制度の準備率変更などが使われます。

金利の上げ下げとその評価

金融政策の中でも重要なのが金利です。
例えば日本では「異次元の緩和政策」と称し、日銀が2013年以降、過去最低レベルの低金利政策を続けています。
これにより余剰資金を市場に流しやすくし、景気の向上を目指しているのです。

また、政策金利は中央銀行が一般の銀行に資金を貸し出す金利なので、最終的に住宅ローンなどの金利に反映されます。
金利が下がるとお金を借りやすくなり経済に好影響が生まれるため、景気の悪い時に採用される政策です。
逆に経済が加熱してインフレが生じた場合は利上げを行い、市場から資金を引き揚げます。
このことから、金利が下がるのは景気が悪い証拠、金利が上がるのは景気が良い証拠と言われるのです。

ただ、金利が上昇した国の通貨は買われる傾向にはなりますが、必ずそうなるとは言い切れません。
上昇幅が事前の予想よりも小さいと市場に歓迎されず、マイナス評価されることもあるからです。
また、景気の底上げを狙った利下げが将来へのプラス材料とされ、高評価を得ることもあります。

政策金利が変わるタイミング

金利の変更は多方面に大きな影響を与えますが、その効果が市場に反映されるまでには一定期間がかかります。
統計を取って検討するための時間も必要ですから、一回決められた政策金利は長期に渡って維持されるのが通常です。

それもあって、金利変更のニュースは大きなトピックスとして市場に受け取られます。
ただし実際に変更される場合、混乱を避ける意味もあり、その前に中央銀行からある程度の情報が出てくることも珍しくありません。
そのため発表前から市場に動きが見られることもあります。

日米欧の金融政策

・日本(日銀金融政策決定会合)
米ドル/円やユーロ/円など円を絡めた通貨ペアを対象にしている人は、当然自国でもある日本の状況を把握しておく必要があります。

・米国(FOMC)
アメリカで金融政策の決定を担うのがFOMC(Federal Open Market Committee・連邦公開市場委員会)です。
日本と同じく年8回の開催で、景気に対する判断や政策金利の決定が行われます。

・欧州(ECB理事会)
ユーロ圏での金融政策を担うのが、ドイツのフランクフルトで毎月2回開かれる、欧州中央銀行(ECB)の理事会です。
日銀の金融政策決定会合やFOMCとは異なり、内部の定例的な会合のため、議事録などは公表されません。
ただし理事会後に総裁の記者会見があり、そこでの内容が多くのトレーダーに注目されます。

中央銀行が行う金融政策に対し、財政政策は政府が行う投資政策です。
主に公共事業や規制緩和などで実現され、景気が悪い時には積極的な財政出動で経済の浮揚を狙い、経済が過熱している場合は財政支出を控えて沈静化を図ります。
必要なお金の流通を担う金融政策とは裏表のような関係と言えるでしょう。

例えば近年の日本で実施された「アベノミクス」では、「大胆な金融政策」と「機動的な財政出動」が第一・第二の矢とされました。
財政政策として大規模な公共インフラへの投資や、民間投資を促す規制緩和などが進められると、その国の通貨へのプラス材料となります。

要人の発言

ファンダメンタルズ分析では、各国の要人の発言も重視されます。
ここで言う要人とは大統領や首相、財政担当大臣、あるいは中央銀行の幹部など金融政策や財政政策に関与する人たちです。
これらの要人の発言は、その形がどうであれ、国の実態や方針を現すものとして捉えられます。

経済に前向きなコメントがあれば、その後の景気が好調に向かうと推測され、通貨への信頼度が高まるでしょう。
逆にネガティブな発言であれば、悲観的な推測が生まれます。
例えば「物価が高くなっている懸念がある」という内容が流れれば、インフレの示唆と受け止められ、利上げの観測が広がるということです

地政学的リスク

地政学的リスクとは、国や地域におけるトラブルや衝突などのネガティブ要因です。
普段から領土問題や内政の問題を抱えている場合、政治や経済が不安定となり、通貨の信用度を落とします。
こうした状況は地理的な条件が大きく関係することから、地政学と呼ばれる研究が発達したのが、呼び名の元です。

近接するエリアで政治や軍事に伴う緊張が高まると、その影響は経済面にも波及します。
実際に紛争やテロが発生すると、通貨の価格が短期間で変動することもあるので、ニュースには敏感にならざるを得ません。

なお、アメリカが直接的に絡まない国や地域で地政学的リスクが発生した場合にセオリーとなるのが、「有事のドル買い」です。
これはリスクを抱えた通貨を手放し、安定した基軸通貨であるドルに逃げる動きを指しています。

先ほど中東におけるリスクとしても紹介しましたが、原油価格もFXにおいては軽視できない要素です。
脱化石燃料が進んでいるものの、エネルギーの基幹としての石油は、多くの国の産業にとってまだまだ欠かせません。
そして石油の元となる原油は、基本的にドルで決済されるのが国際的な標準です。

例えば、紛争が起きて原油の供給に不安が出ると、原油の需要が高まり価格が高騰します。
その高くなった原油を買うためドルが使われるので、相対的にドル安が進む可能性が高まるのです。
逆に原油が余って先物で売られるようになると、ドル高が進む可能性が高まります。

原油価格の変化は、単にドルへの影響だけでは留まりません。
日本のように石油に対する依存が強い国では、原油価格の上昇は産業界にダイレクトに悪影響を与え、通貨安を招きます。
一方、紛争地域以外の産油国にとって、この状況は追い風です。
例えばカナダは世界第五位の産油国であるため、カナダドルが上がる要因になるでしょう。

さらに原油高騰によりインフレが発生した国が金利を上げて対応すると、スワップポイントの変化に繋がります。

財務諸表や業績の調査は不要

財務諸表は決算書のことで、売上高・営業利益・経常利益・純利益などが含まれます。
これらの内容は株価に大きな影響を与えるので、株式取引においては決して無視のできない情報です。

国際間の通貨売買を行うFXでは、こうした個々の企業の情報は、基本的に分析の必要性はありません。
政府や中央銀行が発表する各種統計などが、言わば国の財務諸表になるからです。
ただし世界的に影響を与える規模の企業や、その国を代表するような企業については、業績の確認をしておくと万全でしょう。

株のファンダメンタルズ分析とは?必要性や方法をわかりやすく説明

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GFS 編集部

「株式投資でよく聞く『ファンダメンタルズ』って何のこと?」
「ファンダメンタルズ分析って効果あるの?やらなきゃいけないの?」

「ファンダメンタルズ」とは、経済や経営の状況を表す「経済指標」のことです。

「ファンダメンタルズ分析」とは、投資先の企業について「将来性はどうか」「収益力はあるか」といった企業価値を測る方法です。

ファンダメンタルズ分析を優良な投資先を選ぶ手法のひとつとして、ぜひ把握しておくことをおすすめします。

▼この記事で分かること

  • 株のファンダメンタルズ分析とは
  • ファンダメンタルズ分析の必要性
  • ファンダメンタルズ分析のメリット
  • ファンダメンタルズ分析のデメリット
  • ファンダメンタルズ分析をするべき人
  • ファンダメンタルズ分析のやり方
  • ファンダメンタルズ分析をする場合の注意点

株のファンダメンタルズとは?

冒頭でも触れましたが、「ファンダメンタルズ」とは「経済指標」のことです。

株式投資ではこの「ファンダメンタルズ」を使って「ファンダメンタルズ分析」という企業の投資価値を測る分析を行います。

1-1.株におけるファンダメンタルズとは企業の財務指標のこと

特に株価投資において「ファンダメンタルズ」は、各投資先企業の売上高や純資産などの財務指標のことを指します。

1-2.ファンダメンタルズ分析とは企業の財務状況を分析すること

「ファンダメンタルズ分析」とは株式投資の銘柄選びに使われる分析方法です。

「ファンダメンタルズ分析」は売上高や営業利益といった企業財務の基礎データから、その企業に成長性があるか、倒産しないか、収益性はあるかといった企業価値を探る方法です。

「テクニカル分析」とは、銘柄の株価や売買実績(出来高)をグラフ化したチャートからパターンを分析し、将来の値動きを予測する分析手法のことです。

1-3. ファンダメンタルズ分析で使われる指標の具体例

1-3-1. ファンダメンタルズ分析に使うデータは企業の決算短信や有価証券報告書に記載のデータ

1-3-2. ファンダメンタルズは「成長性」「収益性」「安全性」「割安・割高」といった分析する目的別に分類される

ファンダメンタルズ分析で使用されるファンダメンタルズ(指標)は、目的別に下記のように分けられます。

  • 「成長性」:企業に成長性があるかどうかを判断する
  • 「収益性」:企業に収益力があるかどうかを判断する
  • ファンダメンタルズ分析とは
  • 「安全性」:企業に事業継続性があるかどうか、倒産しないかどうかを判断する
  • 「割安・割高性」:企業価値に対して株価が割安か割高か

1-3-3. ファンダメンタルズの主要指標一覧

【ファンダメンタルズ分析に使用する主要指標一覧】
■成長性を測る指標

EPS(一株当たり利益率)

BPS(一株当たり純資産)

■収益性を測る指標

■安全性を測る指標

■株価の割安・割高を測る

2. 株でファンダメンタルズ分析ってやったほうが良いの?

ファンダメンタルズ分析は、多くの指標を確認する手間がかかるうえ「効果がない」と言われてしまうこともあるため、「ファンダメンタルズ分析って本当にやったほうが良いの?」と思う人も多いのではないでしょうか。

結論からいうと、投資先を選ぶときにはファンダメンタルズ分析をすることをおすすめします。特に 中長期の株式投資において、ファンダメンタルズ分析はやるべきと言えます。

  • ファンダメンタルズ分析は何に使うのか
  • ファンダメンタルズ分析はいつ使うのか

2-1.ファンダメンタルズ分析は何を買うかという投資先選びに使う

ファンダメンタルズ分析は、何を買うかという投資先を選ぶときに有効な分析方法です。 投資先を選ぶ際にはぜひ活用しましょう。

株式投資とは本来、今後成長し続けると期待される企業に投資し、その後成長に見合った株価になったところで利益を得るという投資方法です。銘柄選びをする際に、投資しようとしている企業が今後成長し続けるかどうかを判断できる方法が、ファンダメンタルズ分析です。

ファンダメンタルズ分析は投資先を選ぶ際に使うべき分析方法と言えます。

2-2.ファンダメンタルズ分析は長期投資の際に有効な選定方法

ファンダメンタルズ分析は特に中長期投資の際に有効な選定方法と言えます。

中長期投資で利益を上げるためには、特に企業が今後順調に成長していくかといった「将来性」や今後倒産する危険性はないかといった「安全性」を確認することが大切です。このため、ファンダメンタルズ分析を行うことが重要と言えます。

「テクニカル分析」とは、現在までの株価の値動きから将来のトレンドやパターンを把握し将来の株価を推測する方法です。
テクニカル分析で確認された株価のトレンドは短期的な相場に反映されやすいため、 「テクニカル分析は短期投資において効果を発揮する分析方法」と言われています。
ファンダメンタルズ分析の効果が現れにくい短期投資の場合には、テクニカル分析を使うようにしましょう。

3.ファンダメンタルズ分析のメリット

3-1. 中長期投資に効果がある

ファンダメンタルズ分析は、中長期投資に効果がある分析方法です。

3-2. 決算発表前後に株価が動くことを予測してリスク管理ができる

ファンダメンタルズ分析では、決算発表前後に株価が動くことに注意してリスク管理をすることができます。

3-3. 株価が割安なのか割高なのかを判断できる

ファンダメンタルズ分析は、企業の本質的な価値を把握できるため、株価がその企業の価値に比べて割安なのか割高なのかを判断することができます。

4.ファンダメンタルズ分析のデメリット

4-1. 短期投資に向いていない

ファンダメンタルズ分析は、短期投資に向いていない点がデメリットと言えます。

4-2. 分析に手間がかかる

ファンダメンタルズ分析は、分析に手間がかかることもデメリットと言えます。

4-3. 機関投資家などプロの投資家に比べて情報の量やスピードにハンデがある

機関投資家などプロの投資家に比べて情報の量や情報を入手するスピードにハンデがあることもデメリットです。

5.ファンダメンタルズ分析とは ファンダメンタルズ分析をするべき人

ファンダメンタルズ分析のメリット・デメリットを踏まえたうえで、ファンダメンタルズ分析をおすすめしたい人は、次のような人です。

5-1. 中長期投資で結果を出したい人

中長期投資で結果を出したい人には、ファンダメンタルズ分析をおすすめします。

5-2. 経済情勢に敏感で企業・経営に興味がある人

経済情勢に敏感で、企業や経営に興味がある人は、ファンダメンタルズ分析をすることがおすすめです。 ファンダメンタルズ分析とは

5-3. 根拠をもって堅実な投資をしたい人

はやりや好き嫌いで株を買うといった運に任せた投資をするよりも、データに基づくなどの根拠をもって堅実な投資をしたい人は、ファンダメンタルズ分析をすることがおすすめです。

6. ファンダメンタルズ分析のやり方

ここでは、ファンダメンタルズ分析をやってみたいという人のために、ファンダメンタルズ分析を実際に行うときのやり方を解説します。

  • ファンダメンタルズ分析の指標の見方・使い方
  • 指標をどこで見るか

6-1. ファンダメンタルズ分析の指標の見方・使い方

■成長性を測る指標

EPS(一株当たり利益率)

1株当たりで会社がどれだけの利益をあげているかを判断する指標。

過去の推移を見て上昇傾向であれば成長性があると判断できる。

BPS(一株当たり純資産)

1株当たり純資産がどのくらいあるかを示す指標

過去の推移を見て上昇傾向であれば成長性があると判断できる。

前期に比べて資本が増加しているかどうかを見る指標

増加傾向にあると成長していると判断できる。

財務キャッシュフロー/
投資キャッシュフロー

財務CF:借入や返済などの資金の流れを表す指標
投資CF:投資のための資金の流れを表す指標

財務CFと投資CFは併せて使い、借入金が多くても(財務CFがプラスでも)、設備投資のために資金が流出している(投資CFがマイナス)のであれば、将来を見越した設備投資のための借入のため成長性があると判断される。

投資先の企業が今後も成長するかどうかといった「成長性を見る指標」としては、「EPS(一株当たり利益率)」「BPS(一株当たり純資産)」「総資本増加率」「財務キャッシュフロー」の4つがあります。

「EPS(一株当たり利益率)」「BPS(一株当たり純資産)」「総資本増加率」は、過去数年の推移を見て、上昇傾向にあれば、成長性が高いと判断します。

「財務キャッシュフロー」は単体で判断せずに、投資のための入出金を表す「投資キャッシュフロー」と併せて判断します。

■収益性を測る指標

売上高に対する営業利益の割合

本業の業績を表す営業利益が大きい場合は本業がうまくいっていることを意味する。業界ごとに水準が異なる。目安として5~10%であれば優良と判断される。

売上高に対する経常利益の割合

経常利益は、本業と本業以外の収益を含めた総合的な収益力を表すため、経常利益率が高いほど収益力が高い企業と言える。業界ごとに水準が異なり、目安として20%あれば優良と判断される。

自己資本に対する純利益の割合

10%を上回ると優良と判断される。

総資産に対する純利益の割合

5%を上回ると優良と判断される

投資先の企業が今後も成長するかどうかといった「成長性を見る指標」としては、「EPS(一株当たり利益率)」「BPS(一株当たり純資産)」「総資本増加率」「財務キャッシュフロー」の4つがあります。

「EPS(一株当たり利益率)」「BPS(一株当たり純資産)」「総資本増加率」は、過去数年の推移を見て、上昇傾向にあれば、成長性が高いと判断します。

「財務キャッシュフロー」は単体で判断せずに、投資のための入出金を表す「投資キャッシュフロー」と併せて判断します。

■収益性を測る指標 ファンダメンタルズ分析とは

売上高に対する営業利益の割合

本業の業績を表す営業利益が大きい場合は本業がうまくいっていることを意味する。業界ごとに水準が異なる。目安として5~10%であれば優良と判断される。

売上高に対する経常利益の割合

経常利益は、本業と本業以外の収益を含めた総合的な収益力を表すため、経常利益率が高いほど収益力が高い企業と言える。業界ごとに水準が異なり、目安として20%あれば優良と判断される。

自己資本に対する純利益の割合

10%を上回ると優良と判断される。

総資産に対する純利益の割合

5%を上回ると優良と判断される

投資先の企業に稼ぐ力があるかどうかといった「収益性を見る指標」としては、「売上高営業利益率」「売上高経常利益率」「ROE(自己資本利益率)」「ROA(純資産利益率)」の4つがあります。

  • 「売上高営業利益率」:目安として5~10%以上あれば優良と判断
  • 「売上高経常利益率」:目安として20%以上あれば優良と判断
  • 「ROE(自己資本利益率)」:目安として10%以上あれば優良と判断
  • 「ROA(純資産利益率)」:目安として5%以上あれば優良と判断

■安全性を測る指標

純資産に対する自己資本の割合

全産業平均は約40%。業種ごとに水準が異なる。20%~50%程度あれば問題はなく、50%を上回れば安全性が高いと判断

流動資産を流動負債で割った値

短期的な支払能力を表し、120%以上であると優良と判断される。

財務キャッシュフロー/
営業キャッシュフロー

財務CF:借入や返済などの資金の流れを表す指標
営業CF:投資のための資金の流れを表す指標

財務CFと営業CFは併せて使い、借入金が多く(財務CFがプラスで)、営業による現金収入が少ない(営業CFが低い、あるいはマイナス)場合は、資金繰りが危ういと分かる。

投資先に倒産の危険性はないかなどといった「安全性を見る指標」としては、「自己資本比率」「流動比率」「財務キャッシュフロー」「営業キャッシュフロー」の4つがあります。

「自己資本比率」と「流動比率」には下記のように基準値を目安に判断します。

  • 「自己資本比率」:20~50%であれば安全、50%を上回るとかなり安全性が高いと判断
  • 「流動比率」:120%以上であると安全と判断

「財務キャッシュフロー」と「営業キャッシュフロー」は併せて使います。

■株価の割安・割高を測る指標

1株当たり純利益に対する株価の割合を示す。

値が高いほど割高、低いほど割安と判断される。

1株当たり純資産に対する株価の割合を示す

値が1であれば適性価格、1より高いと割高、1より低いほど割安と判断される。

株価に対する1株当たり配当金の割合を示す

低ければ割高、高ければ割安となります。

投資先企業の株価について「割安か割高かを測る指標」としては、「PER(株価収益率)」「PBR(株価純資産倍率)」「配当利回り」の3つがあります。

  • 「PER(株価収益率)」は高いほど割高と言えます。
  • 「PBR(株価純資産倍率)」は1であれば適性価格、1より高い場合は割高、1より小さい場合は割安と判断されます。
  • 「配当利回り」は低ければ割高、高ければ割安と判断されます。

6-2. 決算書など公表資料で確認する場合

  • 日本証券取引所「TDnet」:決算短信の確認が可能
  • 金融庁「EDINET」:有価証券報告書の確認が可能
  • 各上場企業のホームページ:決算短信と有価証券報告書の確認が可能

6-3. 証券会社のサイト・投資情報サイトなどを使う場合

ファンダメンタルズ分析の指標は、証券会社のサイトや投資情報サイトでも確認することができます。

7. ファンダメンタルズ分析を行う場合の注意点

中長期投資や銘柄選びにはファンダメンタルズ分析が大切だとお伝えしましたが、ファンダメンタルズ分析の結果だけに頼ると失敗することもあるため注意しましょう。

株価が強い下落トレンドにある場合は、ファンダメンタルズ分析の結果にこだわりすぎずに、株価のトレンドに従うことをおすすめします。そのまま保持し続けずに売却することを検討しましょう。

ファンダメンタルズ分析で銘柄を選ぶ際や選んだ後も、ファンダメンタルズ分析の結果だけにこだわらず、株価のトレンドにも注意するようにしましょう。

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ただし、ファンダメンタルズ分析だけに頼りすぎると失敗することもあるため、ファンダメンタルズ分析だけでなく株価のトレンドにも注意するようにしましょう。

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生徒数1万人突破!「生徒数」「講義数」「講義時間数」「講師数」でオンライン投資スクールでは日本一の認定を受けているお金の学校GFS(GlobalFinancialSchool)のコンサルタントチームです。
全員が現役の投資家であり、生徒から投資の相談を受けています。
現場を知っているプロの投資家達が、皆さんが理想の人生を掴むために、本質に基づいた投資の情報を発信していきます。

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・つみたての金額はいくらにする?
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