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株価収益率の定義

株価収益率の定義
EPSが減少するのは、企業の利益が減った時 です。EPSが増加していれば企業は成長性が期待され、減少すると経営状況の悪化が危ぶまれます。
しかし、EPSの増加のタイミングと同様に、経営状況に関わらず、株式の発行数によってEPSが一時的に減少することもあります。

出版物・研究成果等

2008年の東証第一部上場銘柄の年間収益率(加重平均)は-26.2%となった(表1)。加重平均では4年連続で記録したプラスの年間収益率が途絶えただけではなく、92年に記録した-24.8%を下回り、日本証券経済研究所が計測を始めた1952年以降で最悪の結果となった。単純平均では-27.9%となり、2007年に引き続きマイナスの年間収益率であった。
2008年の東証第一部の収益率を月ごとに見てみると、特に1月から3月と、9月から10月にかけて大幅に下落していることが解る。第一部で最も月間収益率が高かったのは4月(11.0%)、最も低かったのは10月(-19.8%)であった(9月は-12.6%)。
2008年の株式市場は、(1)サブプライム・ローンが発端となった金融危機、(2)年初および年末に進んだ円高、(3)輸出型企業を中心とした企業業績の大幅な下方修正、(4)年央にかけて進んだ原油など素材・原材料価格の高騰など、複数の要因が相場の大幅な下落をもたらした。国内でも日銀総裁が空席となる時期があるなど、政治の混迷が続いた。(「加重平均収益率」および「単純平均収益率」については「解説」を参照のこと。)

(2)長期投資の収益率(第一部、加重平均)

(3)東証第二部の年間収益率はマイナス28.9%(加重平均)

(4)配当利回りは1.39%(第一部)、1.47%(第二部)

(5)第一部は「空運業」、第二部も「空運業」(産業別、28分類)

(6)年間収益率が100%以上は2銘柄

Ⅰ 収益率計算の対象と期間

〈対 象〉
東京証券取引所上場株式全銘柄(第一部および第二部)。

〈期 間〉
第一部……昭和27年(1952年)1月から平成20年(2008年)12月まで。
第二部……昭和49年(1974年)10月から平成20年(2008年)12月まで。

Ⅱ データの説明

〈個別銘柄〉

(1) 月間収益率 前月末に買い当月末に売った場合の投資収益率,月率。現金配当および株配・株主割当増資による収益を含む。

(2) 年間収益率 前年各月の平均株価で買い当年各月の平均株価で売った場合の投資収益率,年率。月間と同様,現金配当および株配・株主割当増資による収益を含む。

(3) 配当利回り 投資金額に対する現金配当の割合。割当増資による増配分も含まれる。 配当依存率=配当利回り/年間収益率。

(4) 投資期間別収益率 たとえば,投資期間5年の収益率は,5年前の平均株価で買って,当年の平均株価で売った場合の年あたり複利収益率。投資期間1,3,5,10年のみについて計算されている。ただし,対象期間中上場されているものに限って計算。(2008年基準)

〈市 場〉

(1) 月間市場収益率 全銘柄の月間収益率の加重平均。ウエイトは前月末の株式時価総額。一部,二部それぞれについて算出。

(2) 年間市場収益率 全銘柄の年間収益率の加重平均。ウエイトは前年末の株式時価総額。

(3) 市場配当利回り 全銘柄の配当利回りの加重平均。ウエイトは,前年末の株式時価総額。

1) 加重平均収益率(マーケット・ポートフォリオの収益率) 株価収益率の定義
全銘柄の加重平均収益率。ただし,毎年各銘柄への投資額がそのときの時価総額の比率に等しくなるように資金の再配分(買いかえ)を行ったときの収益率。すなわち,マーケット・ポートフォリオを維持するように組みかえを行ったときの収益率。

2) 単純平均収益率 毎年,各銘柄への投資ウエイトが等しくなるように,資金の再配分を行った場合の収益率。

〈産 業〉

公益財団法人日本証券経済研究所は、株式市場の記録とその保持を目的として株式投資収益率を計測しております。
弊所が使用する独自の計算式は、実際の株式投資を用いた資産運用手法への適用を考慮したものではありません。(使用計算式は、出版書籍の「解説」をご覧下さい。)
弊所が計測した株式投資収益率の結果が投資の勧誘等に用いられている旨のご連絡を受けておりますが、弊所はあくまでも過去の計測記録として公開しており、投資勧誘等の営利的行為への使用を目的としてはおらず、また、許可もしていません。

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