トレーダーが解説

売るタイミングと長期投資のメリット

売るタイミングと長期投資のメリット
長期投資の最大のメリットともいえるのが複利の効果を得られることです。
複利とは利息計算の手法のひとつで、「単利」と対になるものです。配当金や利息をそのまま投資資金に回すことで、以前よりも利息(配当金)が多くなるため、期間が長ければ長くなるほど、雪だるま式に資産が増えていくシステムです。逆に「単利」は分配金を再投資せず、そのまま受け取るため、元金は増えず、利息(配当金等)の計算も一定となります。 売るタイミングと長期投資のメリット
長期投資においては、この複利を活用できれば資産形成のスピードが圧倒的に早くなります。

ドル・コスト平均法の特徴とメリット・デメリット

ドル・コスト平均法の場合、毎月など定期的に定額を購入するので、いったんその設定をしてしまえば、あとはほったらかしにすることができます。また、相場に関わらず購入額が固定されるため、 基準価額が高いときには購入口数が少なく、基準価額が低いときには購入口数が多くなります 。仮に基準価額が下がっても、「たくさん買えた」と考えることができるので、毎日相場をチェックして一喜一憂する必要がありません。また、相場を読み違えて高値掴みをしてしまうといったことも避けられます。

下の図は、投資信託をドル・コスト平均法で毎月同じ日に30,000円ずつ購入した場合と、毎月3口を定量購入した場合を比較した例です。 ドル・コスト平均法で積み立てたほうは、合計で16口購入でき、平均購入単価が9,375円、それに対して定量購入では、15口購入できて平均購入単価は11,000円です。 つまり、 ドル・コスト平均法のほうが1口多く購入できたうえに、平均購入単価は安く済んでいる ことがわかります。

■ドル・コスト平均法

  • 定額・定期購入なので手間がかからない
  • 高値掴みを避けられる
  • 相場の動向に一喜一憂しなくていい
  • 平均購入単価を下げる効果がある

3. ドル・コスト平均法のデメリット

まず、毎月など定期的に定額購入するという購入頻度の高さにより、手数料がかさむことがあること。
例えば、株式手数料は、通常1度の取引額が小さいと手数料率が高い傾向があるため、少額ずつ高頻度で買い付けをするとトータルの手数料が割高になる場合があります。
一方、投資信託であれば購入時手数料は購入額の大小にかかわらず購入金額の1~3%程度かかるのが一般的です。手数料のデメリットはそれほど気にしなくてよいでしょう。さらに、ノーロード(購入手数料が無料)の投資信託もありますので、それらを選ぶと購入手数料は不要です。ちなみに、「つみたてNISA」であれば、すべての商品の購入時手数料が無料です。

次に、「損をしない訳ではない」ということ。メリットのところで平均購入単価を下げられるという話をしました。それは損をしにくいということにつながりますが、損失が出る確率は当然0ではありません。長期的に 価格の下落が続けば、購入口数は増えても結果的には損失が出ます 。元本保証では決してないので、売るタイミングによって損をすることがあることを理解する必要があります。ただし、かのリーマン・ショックでも、5年後には暴落前の水準に持ち直しています。つまり、下落が続いたとしてもその時を耐えることができれば、利益を得られる可能性は高まるというわけです。下落時にも慌てず、価格が上昇する機会を待てる心、資金、時間の余裕が必要になります。

また、ドル・コスト平均法は短期間で大きな儲けを出す手法ではありません。安値になったときに大量に買うなどのコントロールもできません。長期投資を前提として定額を定期購入するという仕組みは投資初心者にはメリットですが、 短期間で大きな儲けを狙いたい人には不向き といえます。

売るタイミングと長期投資のメリット

投資信託を売却するタイミングを解説!

投資信託を売却するタイミングを解説!

基準価額が値上がりしたとき

目標金額に達したとき

ライフイベントでお金が必要なとき

資産をリバランスするとき

ほかの金融商品を購入するとき

投資信託の利益確定の際に気をつけるべきポイント

投資信託の利益確定の際に気をつけるべきポイント

利益は分配金も含めて考える

売却差益とは
分配金とは

利益には税金や手数料がかかる

確定申告に注意が必要

確定申告不要なケース
確定申告が必要なケース

売却後現金が戻ってくるまでに時間がかかる

クローズド期間は売却できない

長期保有も検討する

著者プロフィール

著者 森本 由紀

投資信託は預金商品ではなく、預金保険の対象ではありません。また、投資元本および収益分配金が保証された商品ではありません。
運用口座(四国アライアンス証券仲介口座)で取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象であり、証券取引口座(銀行口座)で取り扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は、値動きのある有価証券等に投資するため、信託財産に組み入れられた株価や債券価格の変動、金利変動、外貨建資産に投資している場合には為替相場の変動などにより、お受取金額が投資元本を下回ることがあります。価格変動要因については、取扱店にお問い合わせのうえ、ご確認ください。
投資信託の運用による収益および損失は、すべてお客さまに帰属します。
投資信託には、購入時手数料【約定金額に対し最高3.85%<税込み>】ならびに解約時の信託財産留保額【解約時の基準価額に対し最高0.5%】が必要となり、保有期間中は運用管理費用(信託報酬)【純資産総額に対し最高2.42%<税込み>】、監査費用、売買委託手数料、組入資産の保管等に要する諸費用等が信託財産から支払われます。※当該費用の合計額については購入金額や保有期間等に応じて異なりますので表示することはできません。
投資信託には、クーリング・オフの適用はありません。
投資信託をご購入の際は、投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、お客さまの判断でお選びください。
投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面は当行の本・支店等にご用意しております。

商号等:株式会社伊予銀行(登録金融機関)
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加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

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